介護保険を使って福祉用具のレンタルをするには、要支援・要介護の認定と介護サービス計画が必要です。

まず、お住まい地域の「地域包括支援センター」に相談しましょう。地域包括支援センターの連絡先が分からないときは、各市町村の介護保険担当窓口で聞くことができます。

要支援・要介護認定の申請は、上記の地域包括支援センターや、居宅介護支援事業所でも代行しますので相談してみましょう。

認定は身体の状態などから要支援1･2から要介護1～5の7段階と非該当から判定されます。また、認定の有効期間は、新規・変更申請は原則6ヶ月、更新申請は原則12ヶ月で、期間満了までに更新申請が必要となります。

但し、身体の状態に変化が生じたときは、期間の途中でも変更の申請を行うことができます。

認定がおりたあとは介護サービス計画書の作成が必要です。

認定が、要支援1･2の場合は地域包括支援センターに、要介護1以上の場合は居宅支援事業所に依頼し、介護支援専門員と共に介護サービス計画を作成します。

福祉用具には、介護用ベッドや車椅子からスロープや杖など、様々な用具がありますので、ご本人様やご家族様は、身体状態やどのような介護を希望されるのかを十分に説明し、自立に向けた介護サービス計画を作成してもらう事が大切です。

また、要介護度に応じて使用できる福祉用具の種類も異なりますので、確認が必要です。